ニュース|勤怠管理と工数管理、経費精算ならチームスピリット

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日本の人事部主催「HRカンファレンス2017-秋-」の 特大会場で講演

 株式会社チームスピリット(本社:東京都中央区、代表取締役社長:荻島 浩司、以下チームスピリット)は、2017年11月14日〜17日に開催される、日本最大のHRイベントである『日本の人事部』主催の「HRカンファレンス2017-秋-【東京】」にプレミアムスポンサーとして協賛します。また、11月16日(木)には、特大会場にて「働き方改革プラットフォームの挑戦~人生三毛作時代の働き方と新たな人事部の地平~」と題した講演を行います。

チームスピリット、日経BP主催ITpro EXPO
2017「働き方改革2017」展にブースを出展
(小間番号1720)

株式会社チームスピリットは、2017年10月11日(水)から13日(金)に東京ビッグサイトで開催される日経BP社主催のITpro EXPO 2017内の「働き方改革2017」にブース出展し、勤怠管理、工数管理、経費精算を融合し、有償ユーザ10万人に利用されている働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」と、9月6日に提供を開始した人事情報管理(HRM)を統合した新サービス「TeamSpirit HR」を展示します。

働き方改革プラットフォーム 「TeamSpirit」の有償ユーザ数が10万人を突破
〜10万人突破記念キャンペーンを実施〜

株式会社チームスピリット(本社:東京都中央区、代表取締役社長:荻島 浩司、以下チームスピリット)は、当社の提供する働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」の合計ユーザ数が、2017年9月1日に利用を開始したユーザをもって10万人を突破し、導入企業および団体数も800を超えたことを発表します。

株式会社チームスピリットと株式会社iCAREが協業し、働き方改革プラットフォームTeamSpiritの勤怠データを健康経営に役立てる取り組みを開始

株式会社チームスピリットは、株式会社iCAREの提供する、働く人のオンライン保健室「Carely」を導入し、TeamSpiritの勤怠データをiCAREのメディカルスタッフと産業医のサポートに活用することで、従業員の健康保持と増進、健康経営に役立てる取り組みを開始しました。

チームスピリット、新機能により働き方改革の支援を強化。スマホでGPS打刻や工数登録が可能に

株式会社チームスピリット(本社:東京都中央区、代表取締役社長:荻島 浩司、以下チームスピリット)は、「働き方改革」クラウドプラットフォームTeamSpiritの新バージョン「Summer'17 (V5.140)」の提供を本日から開始しました。今回のポイントは工数登録機能の強化です。

チームスピリット、東京海上日動火災保険と保険分野で業務提携
プロジェクトリスク保険を組込んだ原価管理システムを発表 〜 Insurtechによりプロジェクト原価管理にリスクヘッジをプラス 〜

株式会社チームスピリットは、東京海上日動火災保険株式会社と保険分野で業務提携し、プロジェクト原価管理サービス「TeamSpirit Leaders」にプロジェクトリスク保険を組合せたサービスを7月3日より提供することを発表しました。

出退勤や工数データをチャットサービスやIoTデバイスから自動入力可能
「TeamSpirit」にウフルの「enebular」が連携し、生産性向上を実現

株式会社チームスピリット(本社:東京都中央区、代表取締役社長:荻島 浩司、以下チームスピリット)と株式会社ウフル(所在地:東京都港区、代表取締役社長CEO:園田崇、以下ウフル)は、チャットサービスでの"つぶやき"や、IoTデバイスなどから取得できる"センサーデータ"を、TeamSpiritの勤怠データや工数データとして取込める連携サービス「enebular for TeamSpirit」の提供を本日開始しました。

新しい時代にふさわしい働き方をプロデュースする 働き方改革研究所を設立 〜エグゼクティブ アドバイザーに竹中平蔵氏が就任 〜

株式会社チームスピリットは、新しい働き方に関する研究と解決策を提案・実行するプロジェクト機関「働き方改革研究所」を設立。 本研究所のエグゼクティブ アドバイザーには、竹中平蔵氏(東洋大学教授、慶應義塾大学名誉教授)が就任しました。

「働き方改革」推進に不可欠なのは社員・経営者(70.9%・59.9%)双方の意識改革

勤怠管理や経費精算、工数管理など業務に必要な機能を一体にした「働き方改革」プラットフォームTeamSpiritを提供する株式会社チームスピリット(本社:東京都中央区、代表取締役社長:荻島 浩司、以下チームスピリット)は、3月15日から3月28日の14日間をかけて同社のユーザー(700社導入)のアカウント管理者を対象に、「働き方改革緊急アンケート」を実施し、有効回答数281を得ました。

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