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特集

2017.02.23

【特別対談】時間短縮は手段にしか過ぎない
付加価値のある労働を実現せよ

 明治大学大学院グローバルビジネス研究科教授の野田稔氏は、疲れきった身体と頭からは、イノベーションは生まれないと警告する(前編参照)。イノベーションを生み出せるようにするには、まず仕事の無駄を排除し、長時間労働をなくす必要があるという。

 野田氏とチームスピリット代表取締役社長の荻島浩司氏との特別対談の後編では、企業内の意識改革や働き方改革をリードする人材の育成、そしてトップの変革まで、人間と労働の間にある深い関係について話が広がった。

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2017.02.15

【特別対談】働き方を変えるには
無駄の排除から始めよ

 人材育成や組織開発などの研究を通じて、働き方改革への様々なメッセージを発信している明治大学大学院グローバルビジネス研究科教授の野田稔氏。テレビ番組のキャスターとしてもその名を知られる存在だ。

 特別対談の第2弾は、社員の幸せにつながる働き方の改革が最も重要と訴える野田氏に、チームスピリット代表取締役社長の荻島浩司氏が経営者の視点から切り込む。まずは働き方改革を推進するための基礎となる考え方について、野田氏に話を聞いた。

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2017.02.09

小さな実践の積み重ねで働き方を改革
職員の意識改革のきっかけに

 女性職員、共働き世帯、介護の担い手となる職員の増加により、政府を支える国家公務員にも働き方改革が課題となっている。国家公務員の働き方改革を取りまとめる内閣官房 内閣人事局の参事官補佐 渡部貴徳氏は、夕方の退庁時間を早める「ゆう活」などの取り組みにより、「できることから始める」ことで働き方への意識改革を実践していると語る。

 それではテレワークなどICTの活用による働き方改革の支援は、政府の各省庁でどのような状況になっているのだろうか。後編では、女性職員の活躍やワークライフバランス推進のためのさらなる施策について渡部氏に聞いていく。

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2017.02.02

「まず隗より始めよ」で政府自身が取り組む
誰もが能力を発揮できる働き方改革への道

 国を挙げて「働き方改革」への大号令がかかるようになり、様々な企業や団体で働き方改革への実践が始まっている。そうした中で、働き方改革の旗振り役である政府機関で働く国家公務員の働き方改革は、実際にどのように進められているのだろうか。

 国家公務員の働き方改革の取りまとめ役となっているのが、内閣官房 内閣人事局だ。それぞれの省庁の取り組みにとどまらず、政府を横断して働き方改革を推進するための国の人事行政に関する戦略的な組織である。同局で参事官補佐を務める渡部貴徳氏に、国家公務員における働き方改革の課題と、取り組みを聞いた。

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2017.01.23

【新春特別対談】
「ワークライフバランス」なんてNG
会社の成長のために働き方改革はある

 「朝型勤務」の施策で、夜の残業を禁止し、残業の朝へのシフトを実現させた伊藤忠商事(伊藤忠)。成果が着実に出ている朝型勤務は、もちろん働き方改革の1つの施策に過ぎない。朝型勤務を成功させた同社では、どのようなポリシーで働き方改革を推進しているのだろうか。同社 人事・総務部 企画統括室長の西川大輔氏に、チームスピリット代表取締役社長の荻島浩司氏が前編に引き続き働き方改革のポイントを訊いた。

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2017.01.16

社の一体感はネット+リアル施策で醸成
働き方改革は"働きやすさ"+"働きがい"で実践

 「働く環境の整備と成長環境の整備。そのバランスが重要だ」。インターネット広告代理店のオプトで、同社の「いい会社プロジェクト」に取り組んできた執行役員 ビジネスサービス領域管掌の近藤佑介氏は、このように指摘する。

 これまで3年近くに及んだ「いい会社プロジェクト」のフィードバックを踏まえ、2016年春からは第二期の新たな取り組みをスタート。近藤氏に聞くインタビューの後編では、制度や福利厚生だけに偏らない“働き方改革”の実践例を紐解いていく。

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2017.01.04

【新春特別対談】
伊藤忠、「朝型勤務」のその後
着実に浸透する効率的な働き方

 2013年10月、日本の労働慣習に大きなインパクトを与えたのが、総合商社の伊藤忠商事(伊藤忠)による「朝型勤務」制度の導入だった。夜間の勤務を原則禁止とする代わりに、朝の出勤を推奨する制度の導入は、テレビも含めた多くのメディアで報じられた。

 では、朝型勤務のその後はどうなっているのだろう? 伊藤忠の働き方改革における位置づけは? 同社 人事・総務部 企画統括室長の西川大輔氏に、チームスピリット代表取締役社長の荻島浩司氏が尋ねた。

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2016.12.29

「残れナイン」「朝パン」で働き方改革!?
問題は残業の"常態化"、その意識を変える

 インターネット広告代理店大手のオプトは、2013年8月から「いい会社プロジェクト」を開始。執行役員や各職場推薦者らを含む組織を設立し、2014年から残業時間削減、「朝パン」の配布、在宅勤務といった労働環境改善に着手した。その取り組みは厚生労働省の「働き方・休み方改善ポータルサイト」(オプトの取り組みはこちら)にも掲載されている。

 デジタルマーケティングという動きの速い世界の中で、オプトはどのようにして社員の労働時間改善を進めたのか。カタリストでは、「いい会社プロジェクト」の中心となったオプトホールディング/オプト執行役員 ビジネスサービス領域管掌の近藤佑介氏にインタビュー。前編はプロジェクトの成り立ちや、その結果見えてきた新たな課題などを紹介する。

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2016.12.21

「いろいろな働き方があっていい」
違うものの受容から変化が生まれる

 2013年に多様化推進室を設立し、多様な人財の活躍の推進に旗を振る日本たばこ産業(JT)。多様化推進室を率いる室長の金山和香氏は、“日本人・男性・中年”が多数を占める「モノカルチャー」で育って来た管理職全員を対象に、変化のきっかけを感じ取ってもらうための研修を実施してきた。

 全社を挙げての多様化の推進の動きの中で、第一歩とする女性の活躍の推進の実態はどうなっているのか。今後の多様化の推進の方向性をどのように捉えているか。金山氏に引き続き訊いた。

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2016.12.08

海外企業のM&Aで多様化に直面
変化のカギを握るのは「管理職」

 日本たばこ産業(JT)といえば、言わずと知れた「たばこ事業」を中核とする企業だ。一方で、医薬や加工食品事業も展開するように、そのビジネス領域は幅広い。そんなJTは、従業員の多様化や女性活躍の推進を率先して取り組む企業でもある。

 JTが多様化や女性活躍の推進に取り組むようになったのはなぜだろうか。そして現在までにどのような考え方によって、どのような施策を展開してきているのだろうか。JTで、その名もズバリ「多様化推進室」の室長を務める金山和香氏に、JT流の多様化の姿を尋ねた。

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