労働生産人口が減少を続ける日本において、喫緊の課題は「働く人たち一人ひとりが仕事のパフォーマンスを向上させていくこと」「チーム、組織としての生産性を上げていくこと」だと言えよう。
そのためには、やはりチーム内の情報共有と高パフォーマーの働き方の標準化、そしてその横展開が重要になる。今回はこれを行なう際に不可欠な「仕事の見える化」と「成功の要因の分析」、そしてそれを「仕組み化していく方法」を見ていくこととしたい。
「仕事の見える化」は、成功の要因を知ることだ
働き方改革の中でも注目のキーワードである「生産性の向上」。これを行なうためには、社内のメンバー一人ひとりの動きをプラットフォーム上にまとめ、「いま、誰が何をしているか？ いま、自分がもっているタスクと似たようなことを以前やっていた人はいないか？（あわよくば、その時のto Doを教えてもらえないか）」といったことをできるだけメンバー内で苦労なく共有できるようにする必要がある。
そして、タスクごとに高いパフォーマンスをする人が誰かを洗い出し、その仕事の進め方を分析してパターン化し、他のメンバーに横展開していくなどのマネジメントが求められよう。
そうした意味で、働き方のデータは企業にとって重要な資産のひとつと言えるし、それを元にした分析、改善点の洗い出しと改善案の実践というPDCAサイクルは、企業活動の成功となり得る。
ここでキモになるのは、売上や新規受注数といった良くある評価ポイントだけを高いパフォーマンス、と決めつけないことだ。
たとえば、新規受注数が多くても経費の使い方があらっぽい、という場合、それを横展開してしまうと経営者にとって好まざる結果に終わる恐れもあり得る。また、社内の仕事が多く、新規受注数は少ないとしても、契約解除の数が少ない人もいるかもしれない。こうした人の働きは経営の安定化を助けるものだが、だからといってこれを横展開すると業績のトップラインを伸ばすことには繋がりづらいものだ。
個別の高パフォーマンスにとらわれない視点も重要
要するに、データを見る際には切り口によって高パフォーマンスの意味が変わってくるだろうし、必ずしも肌感覚で感じる高パフォーマーが経営にとってもそうといえるかどうか、分からないということだ。
だからこそ、データを見る意味は大きい。
たとえば、切り口に応じた高パフォーマーの特性を見出し、案件に応じてチーム編成を変えることは高い相乗効果を期待できるやり方だと考えられよう。
たとえば、新規受注は得意だけど（資料作成が苦手で）資料を作成する機会が多い月の売上が下がりがちな傾向にある人と、資料化は得意なようだが新規受注数が低い人を組み合わせてそれぞれの不得意分野を補い、セットで高パフォーマンスを維持する仕組みをつくる、ということもできるかもしれない。
これに、「新規受注は苦手だが、継続して小口の追加発注をもらう機会が多い人」を組み合わせれば最強のチーム編成となるだろう。
そうしたアプローチによる仕事の効率化・案件ごとの生産性の向上は、ゆくゆくは会社組織のあり方、仕事の仕方、企業文化にも少なからぬ好影響をもたらす可能性もあるだろう。
働く人それぞれの詳細なデータによって「見える化」された得意・成功の要因を探り当てること、そしてそれを因数分解し、その解をもとに新たな成功の道筋を立てることは、自社だけの独自のストラテジーを構築することにもつながる、というわけだ。
この「勝利の方程式」をブラッシュアップしてさらに精度を上げれば、働くひとも、一つまたひとつと成功体験を重ねることになり、仕事とのエンゲージメントが高まる結果となるかもしれない。そうすれば、経営上の静かなる課題である「離職率問題」の解決にも貢献するはずだ。
「TeamSpirit」の働き方改革ダッシュボードで自社の「勝利の方程式」を導く
では、現場のメンバー一人ひとりの行動というミクロな事象と、自社の「勝利の方程式」の構築というマクロな要件を、どう分析すればいいのか...？
マネジメントとしては、ここに検討の時間をかけたいところだろうが、一方で、データ処理に時間を費やすばかりで人と人との関わりという意味でのマネジメントが疎かになれば「離職率問題」が発生しかねない。
となれば、やはりITのチカラを有効に使って時短を実現することを考えてみるのも一つの手だろう。
ホワイトカラーの働き方の見える化を実現できる「働き方改革」プラットフォームである「TeamSpirit」には、「働き方の見える化」という機能があり、マクロな視点からミクロな視点まで、直感的に自社の「いま」を見ることができるようになっている。
この「働き方の見える化（ダッシュボード機能）」を使えば、個々のパフォーマンスを比較したり、ドリルダウンしたりすることによって働くひとたちの得手不得手の傾向の因数分解を助け、業務の標準化と独自の戦略構築へとつなげていくことがより簡単になるはずだ。
具体的には、働くひとそれぞれが「勤怠/就業管理」や「工数管理」「経費精算」といった情報を入力。これらの情報はチームや部署単位で確認することもでき、さらに「受注」や「作業工数」「経費」といった情報と照らし合わせることで、自社にとって本当の意味での「生産性」を確認することが可能となる。
こういった情報をもとに検討すれば、自社の「いま」を見える化し、高パフォーマンスの要因を因数分解し、解を結び直して勝利の方程式を再構築して横展開していく、というサイクルをITのチカラを使って回していくことが可能となる。
こうして、個々の特性を生かしてチームの成長をブーストさせることもまた、この時代のマネジメント手法のひとつと言えるのではないだろうか。
