夏真っ盛り。異常なほどの暑さに、体力気力ともに削がれるような気持ちになっているビジネスパーソンは多いことだろう。さて、子どもの頃はこの時期になると、夏休みがくるのを指折り待っていたものだが、今では「夏休みを取得できるだけでもありがたい......」なんて思っている人も多いのではないだろうか。
特に、当事者にならないと想像し辛いことかもしれないが、「夏休み」は、子育てをしている共働き世帯、中でも小学生までの子どもがいる世帯にとっては、"試練の季節"とも言える。本稿では、その点にフォーカスして、「夏休み」という大変な季節をスマートに乗り切るための手段を考えていくことにしたい。
共働き世帯は年々増えている
2018年7月に厚生労働省から発表された「国民生活基礎調査」によると、18歳未満の子どもがいる世帯の母が仕事をしている割合は70.8%となっており、年々その割合は増加の一途を辿っている。
※参考（厚生労働省 2018年7月発表、国民生活基礎調査より）
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa17/dl/02.pdf
子どもの「夏休み」が共働き親にとって大変な理由は？
子どもが幼稚園や小学校に通っている場合、普段なら園まで送ったり、「いってらっしゃい」と学校に送り出せば良いところだが、夏休みになるとそうはいかない。幼稚園の場合は、夏休み中でも利用できる「一次預かり」を行なっている幼稚園もあると聞くが、「預かってくれる時間がいつもと違う」「費用がかかる」など普段と異なるシーンも多くあり、通常時のようなオペレーションは難しくなるものだ。
他方、小学生の場合は学童に預けることができる場合もあるが、もし預けられても給食がないため毎日お弁当を持たせたり、低学年の場合はお迎えが必要となるなど、全体的に普段と比較して不規則な動きになることが多い。
このように、夏休みは家庭の生活リズムが普段と異なるタイミングであり、親はいつものように毎朝出社して、業務をこなし、子どもをお迎えに行って......という行動が取りにくくなる。さらに、「今年だけ乗り切れば良い」というものでもないのが夏休みだ。仕事と子育てをどう両立させていくか、親たちは悩まされることになる。
多様な働き方なら、"変則的な対応"にも柔軟に適応できる
こうした、"家庭の事情"と"いつもどおり仕事を行なうこと"を両立するための解決策が、いわゆる「多様な働き方」ではないだろうか。
特に、テレワークの実践やサテライトオフィスなどの環境整備がなされれば、仕事と子育ての両立を目指す親にとっては、大きなサポートになることに間違いないだろう。
もちろん、このことは子育て世帯だけに限られたメリットではない。
企業にとっては大切な戦力を「夏休みが乗り切れず、子育てと仕事を両立できないから」というだけで、休職や退職されてしまう機会損失を回避することができるだろう。また、介護離職せざるを得ないといったケースでも、日常的にテレワークができたり就労時間がシフトできたりすれば、問題を解決できる余地が出てくるはずだ。
ただ、ここで心配になるのは、マネジメント側のあり方だ。これまで、ほぼ全員が、出社→仕事→休憩→仕事→退社することを前提として成り立っていた管理のあり方を変えることは、想像以上に難しいかもしれない。
働き方ながら子育てをする世帯を、ITのチカラでサポートする
テレワークのように自宅にいながら業務を遂行できることは、子育てと仕事の両立を目指す親にとっては非常にありがたいところだ。通常の出退勤時間では対応できない子どもの送り迎えも、仕事時間の縛りがなくなれば柔軟に対応ができるし、通勤時間をショートカットできるという利点もある。
一方で、通常の働き方とは異なり、休憩時間がイレギュラーになりやすいため、勤務時間とプライベートな時間の区切りを企業側がどう把握するか、試されることになる。こうした時、企業のマネジメントの仕方をサポートするのがITのチカラだ。
たとえば「TeamSpirit」の勤怠管理機能なら、出退勤の打刻をPCだけでなくスマホからも簡単におこなうことができ、1日のうち何度再出社などの打刻をしても、正確に社員の労働時間を計算することが可能だ。
これなら、「幼稚園に子どもを預けに行く」「子どものお迎えを済ませたあと、業務を再開する」といった不規則な動きもしっかりと把握しておくことができる。一時退勤や再出勤が複数回おこなわれるため、2人以上の子どもを育てている場合など、業務時間とプライベートな時間の把握が複雑化しそうな社員でも、正確な勤怠管理が期待できる。
もちろん、この機能が役立つ場面は「夏休み」に限らないだろう。「TeamSpirit」なら、社員それぞれの置かれている状況に応じた柔軟な働き方をスマートに提供できるはずだ。これを機会に、そうした環境を構築するのはいかがだろうか。
text：働き方改革研究所 編集部
