そもそも「働き方改革」は何のために必要なのか？ その結果、働く人は、チームは、企業はどのように変わっていくのか？ 「働き方改革、“その先”」を展望するべく、成長企業の取り組みを通して新しい成長モデルを探求します。
2018.09.18
出張はビジネスを成長させるために不可欠なこと。ですが、それに伴う事前・事後の申請や経費精算の煩雑さは、担当者にも管理部門にも高負荷となりやすいものです。ここでは、解決する方法としてITソリューションにどのような機能が求められるのか、考えてみます。
2018.07.23
生産性向上と仕事の効率化を実現させるには、チーム内の情報共有と高パフォーマーの働き方の標準化、そしてその横展開が重要だ。だが、これをマネジメント層が行なうには骨が折れる。そこで有益なのが、ITのチカラだ。
2018.05.17
「働き方改革」には、長時間労働の是正や業務の効率化、生産性の向上、ダイバーシティーやインクルージョン、ワークスタイルの見直しなどなど、様々な要点が盛り込まれている。中でも多くの企業が「長時間労働の是正」に向けて超過勤務の見直しに着手する一方、「依頼された仕事量をこなしきれない」という新たな問題の指摘もある。この問題を踏まえて「どのように生産性の向上を実現させるか」ということを考えてみたい。
2018.04.09
現在のビジネスシーンにおいて、迅速な意思決定と内部統制の確立を実現することは経営の最重要課題と位置づけられるはずだ。本来両立の難しいこれらを実現する方法のひとつが「電子稟議」と言えるだろう。
2017.01.16
「働く環境の整備と成長環境の整備。そのバランスが重要だ」。インターネット広告代理店のオプトで、同社の「いい会社プロジェクト」に取り組んできた執行役員 ビジネスサービス領域管掌の近藤佑介氏は、このように指摘する。 これまで3年近くに及んだ「いい会社プロジェクト」のフィードバックを踏まえ、2016年春からは第二期の新たな取り組みをスタート。近藤氏に聞くインタビューの後編では、制度や福利厚生だけに偏らない“働き方改革”の実践例を紐解いていく。
2016.12.29
インターネット広告代理店大手のオプトは、2013年8月から「いい会社プロジェクト」を開始。執行役員や各職場推薦者らを含む組織を設立し、2014年から残業時間削減、「朝パン」の配布、在宅勤務といった労働環境改善に着手した。その取り組みは厚生労働省の「働き方・休み方改善ポータルサイト」（オプトの取り組みはこちら）にも掲載されている。 デジタルマーケティングという動きの速い世界の中で、オプトはどのようにして社員の労働時間改善を進めたのか。カタリストでは、「いい会社プロジェクト」の中心となったオプトホールディング／オプト執行役員 ビジネスサービス領域管掌の近藤佑介氏にインタビュー。前編はプロジェクトの成り立ちや、その結果見えてきた新たな課題などを紹介する。
2016.11.21
企業の広報、PR支援サービス「プレスリリースプラットフォーム（PRP）」を提供するリアライズでは、メディアと企業を双方向でマッチングさせる機能を用意して、双方からメリットを引き出すことに成功している。メディアに掲載してほしい企業と、ネタがほしいメディアの仲を取り持ち、ビジネスを成り立たせているのだ。 他社の広報、PRを支援するリアライズの社員の働き方はどのようなものだろうか。リアライズ代表取締役社長の本村 衆（もとむら・あつむ）氏は、女性の比率が高い同社社員に、気持ちよく働いてもらう環境を整えることを考慮しているという。
2016.10.31
米Cook Medicalの日本法人として、国内で医療機器などを提供するCook Japanは、8週間にわたる長期のトレーニング兼採用のプログラム「クック・セールス・アカデミー」を実施。採用方法の新規性を各方面から評価されるだけでなく、実際に事業部のトップセールスの誕生にもつながっている。 ユニークな採用プログラムを取り入れるCook Japanでは、社員の働き方はどのような姿を見せるのだろうか。同社 代表取締役の矢込和彦氏は、Cook Japanにおける働き方を「ソフト」と「自己管理」の2つの言葉で表現した。
2016.10.03
シリコンバレーのIT業界で長年働いてきて、自分はかなり変化耐性が鍛えられたと思っていますが、それでも特にここ5年来のIT業界は変化のスピードと複雑さが加速していると実感します。先端技術の進化の速さは言うまでもなく、ときどき誕生するメガ・スタートアップによるビジネスの地殻変動など、その変化の速さは今やドッグイヤーのペースを遥かにしのぐのではないでしょうか。
2016.08.30
東日本大震災の復興からはじまり、社会事業コーディネーターとして多くの政府機関、自治体、企業とプロジェクトを手掛けるNPO（Non-Profit Organization、非営利団体）の一般社団法人RCF。人と人、組織と組織を結びつけてまちづくりや産業創出を実現するRCFの「仕事」は、社会課題解決のプロとして意識を持った人材によって支えられている。社会貢献を目的とするNPOでは、どのようにマネジメントを最適化しているのだろうか。RCFの代表理事を務める藤沢 烈氏の考え方は、多くの企業にとっても参考になりそうだ。
